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不動産会社の口コミと評判

東京建物不動産販売の売却の評判・口コミをプロ目線でジャッジ!メリット・デメリットや依頼方法も解説

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不動産を売却しようか悩んでいるかた、相場を知っておきたいかた、相続で受け継いだ物件を売却したいかたなど、不動産を売却する理由は人それぞれですが、『どこの不動産に依頼するか』というのは共通の悩みです。

というのも不動産ひとつとっても、銀行系列の不動産、林業系列の不動産などグループ傘下にある不動産や賃貸専門の不動産やエリア内に強い不動産、売買専門の不動産やリノベーション専門の不動産などカラーが全然違うので、どの不動産を選ぶかによって、希望に近い条件で売ることができるか否かが決まってきます。

今までに特定の不動産と長いお付き合いがあったり、周りに家主業をしている知り合いがいたりすれば話を聞き紹介してもらうこともできますが、初めての売却となるとそれも難しいのが現状です。

近年はネットで口コミや評判、不動産の公式サイト情報などからどこの不動産に依頼するか決める方も増えてきています。

今回は、『東京建物不動産販売』に焦点をあててみました。

「東京建物不動産販売は個人の戸建てやマンションの売却も依頼できるの?」

「実際に東京建物不動産販売で不動産を売却したことがある人の口コミを聞いてみたい。」

「東京建物不動産販売に査定を依頼しようと思っているんだけど、メリットについて事前に知りたい。」

など、東京建物不動産販売での不動産売却について、不安や疑問の声がネット上でもあがっています。

東京建物不動産販売は、『東京建物グループ』のひとつです。グループ内には、ビル事業や住宅事業、シニア事業やリゾート事業など、不動産にかかわるさまざまなサービスを提供しています。

とても歴史ある会社で、さまざまな事業を展開している分、不動産事業に関しては専門知識を豊富にもっているので、信頼の高い会社です。

賃貸事業も行っており、法人向けだけでなく個人のかたにも対応している不動産です。

名前に『東京』の文字があるのですが、東京都だけで営業しているわけではなく、神奈川県や千葉県にも支店を構えて営業しています。

これからどこの不動産に依頼するか迷っている方、売却に踏み出すか悩んでいる方、東京在住の方など、さまざまな人の参考になれば幸いです。

また本文に入る前に、不動産の売却を成功させる最も重要なポイントを先にお伝えしておきます。

それは、『まずは必ず所有しているマンションの評価額を、複数の不動産会社に査定依頼する。』ということ。

何も考えずに、近所の不動産会社やCMで見たことのある大手に所有しているマンションの売却を依頼してしまう人は、確実にマンション売却に失敗します。

なぜなら、その不動産会社が出した査定額が本当に妥当なのか、相場価格なのか分からないから。

例えば、不動産会社が2500万円という査定額を出してきたとして、その金額が妥当かどうかは不動産のプロでないあなたには判断がつかないはずです。

本来であれば3000万円で売ることもできたマンションを2500万円で安売りして、知らずのうちに500万円も大損してしまった

1社にだけ所有しているマンションの査定をし、失敗をしてしまう方は非常に多いです。

大切なのは、不動産一括査定サイトなどを活用して、複数の会社の査社を比較すること。

「2500万円」「3000万円」「3200万円」など、複数社の査定額を比較して検討することで相場価格を把握でき、安売りしてしまうリスクを回避できるのです。

NTTデータグループが運営する日本初の一括査定サイト「home4u」を活用すれば、事前の厳しい審査を通過した優良不動産会社にまとめて査定の依頼をかけられます。

スマホやパソコンから簡単に無料で依頼が出来ますし、少しの手間を惜しんで100万円単位の損をしてしまわないよう、必ず1番最初にチェックをしておくことをおすすめします。

不動産一括査定サイトhome4uの公式サイトはこちら⇒

(※home4U以外の不動産一括査定サイトについて知りたい人は、下記の関連記事も合わせて参考にしてみてください。)

関連記事→不動産一括査定サイト33選ー評判も良い1番使えるサービスはコレ!

 

また、より高値で早く売却したいというにおすすめしたいのが、「SRE不動産」です。

売却を専門としている「SRE不動産は、東証プライムにも上場しているソニーグループの一員企業。

100%売主側に寄り添った売却戦略を練ってくれるので満足度も高く、高額売却を続々と実現しています。

ITを活用した精度の高い査定価格をWEB上で出してもらえる点も魅力的です。

不動産売却を考えている方は、一括査定サイトと合わせてぜ是非「SRE不動産」も活用してみてください。

SRE不動産の無料査定はコチラ⇒

 

前置きが少し長くなってしまいましたが、重要なことなので先に伝えておきました。

それではここから、東京建物不動産販売の売却について詳しく解説をしていきます。

もくじ

東京建物不動産販売の売却は2ここがすごい!6つの強み

東京建物不動産販売に売却を依頼する際には、物件の付加価値を最大化するために、無料で売却のサービスを利用することができます。

マンションだけでなく、戸建ての売却向けの内容もあるので参考にしてください。

バリューアップサービス

売却の方向けに5つのサービスが準備されており、その中から好きなひとつを選んで利用できるものです。

5つのサービスとは『ハウスクリーニング』『リペア』『不用品回収』『仮測量』『耐震基準適合証明書取得』となっており、さらに具体的な内容は下記のとおりです。

〇ハウスクリーニング…空室物件は室内全体を、居住中の物件は水廻りの4か所(キッチン・浴室・洗面室・トイレ)を清掃します。

日ごろの手入れでは手の回らないところもプロの作業できれいにすることができます。

〇リペア…クロス・フローリング・天井の気になる傷をメンテナンスしてくれます。

手入れの行き届いたお部屋として魅せることができるので、購入検討者に良い印象を与えることができます。

〇不用品回収…室内の不用品、残置物の回収費用の内、5万円を上限として東京建物不動産販売が負担してくれるという内容です。

お部屋をすっきりさせることで、部屋の広さをアピールすることができます。

〇仮測量…土地の簡易測量を行い、仮測量図を無償で作成してくれます。

また、境界線の確認や道路提供免責調査を行い、スムーズな取引につなげることができます。

〇耐震基準適合証明書取得…耐震基準適合証明書の取得にかかる費用の内、5万円までを上限として東京建物不動産販売が負担してくれます。

購入者が受けられる税制優遇をアシストすることが可能です。

上の5つのうちのひとつを選んで無料でサービスしてもらえるので、売主にとってはうれしいサービス内容です。

他社と比較すると、この中から3つが無料である不動産もあれば逆にサービスがない不動産もあるので、自分たちにあった不動産選びの大きなポイントとなってきますね。

Brillia認定中古マンション制度の利用

東京建物グループが販売した『Brillia』を冠した分譲マンションであることが大きな前提となりますが、『東京建物が認定する長期保証付き中古マンション』として売り出すことができるサービスです。

売主には、検査済みで長期保証付きという高付加価値の中古住宅として売却できるメリットがあり、買主には事前調査情報による「安心」と入居後の不具合も長期無料保証で「安心」というメリットがあり、双方にうれしい内容となっています。

具体的には、瑕疵担保責任(売主は買主に対して物件引き渡し後3か月以内に請求を受けたものに限り責任をとる義務がある)においては、最長5年間の保証があります。

住宅設備機器(もともと付帯していた設備)は、売主は引き渡し後7日間は責任を負うのですが、こちらも東京建物不動産販売が最長5年間保証してくれるのです。

専任媒介契約が条件となりますが、販売前に住宅設備機器現場検査を行うので販売活動にも自信を持つことができます。

物件の建築年数によって保証期間が異なりますので、事前に確認しておきましょう。

また保証対象や修理費用の上限額も決まっていますので、こちらのページで詳しく見ておくと安心です。

売買特典

上記のBrillia認定の中古マンションの売買が契約した場合には特典がついています。

購入または売却した人の仲介手数料を一律10%オフする特典と、Brilliaの防災リュックプレゼント(これは購入者のみ)の特典があります。

設備保証サービス

Brillia以外のマンションにおいての保証サービスです。

住まいに付属している設備機器の検査を専門家に委託して、設備の状況を売主に報告するサービスです。

検査結果に応じては、最長で1年間の保証が提供されます。

検査対象設備は、給湯器・ガスコンロ・床暖房システム・換気扇・水廻り設備・インターホン・ディスポーザー・エアコン・マンション専有部の給排水管です。

活用するメリットは、取引時の信用度があがることと、検査結果を買主にしっかりと伝えることで売却後のトラブルを防止すること、そして検査費用は東京建物不動産販売が負担してくれるので売主の負担にならないことです。

保証対象とそれぞれの修理費用の上限額は定められているので、規約に沿って負担してくれます。

設備保証サービスの利用条件としては、平成2年以降竣工のマンションであることと、東京建物不動産販売と売却に関する専任媒介契約を締結していること、第三者機関の検査を受けることが条件です。

インスペクションサービス

マンションは設備保証サービスがついていますが、戸建ての場合にはインスペクションサービスが利用できます。

インスペクションサービスとは、戸建ての外周や住居内検査を専門家に委託して、建物の状況を売主に報告するというサービスです。

検査結果に応じて、最長で1年間の保証が提供されます。

主な検査範囲は、①柱や基礎などの構造耐力上主要な部分②外壁など雨水の侵入を防止する部分3給排水管路です。

修理費用上限額は、雨漏りや給排水管・木部の腐食は200万円、シロアリは50万円となっています。

利用条件としては、築後25年以内の居住用一戸建て住宅であること、そして専任媒介契約を締結すること、そして第三者機関の検査を受けることとなっています。

買取サービスがある

一般的な売却活動は売り出しの価格を決めてから時間をかけて購入者を探していきます。

しかし、お部屋の状態が悪く売れそうにないと不安なこともありますし、周りに知られずにひっそりと売却したいかた、買い替えを予定しておりスムーズに売却したい方など早く売りした方もいますね。

そんなかたには買取サービスがおすすめです。

買取は東京建物不動産販売が価格を提示して直接購入するというサービスです。

メリットとしては、手続きがシンプルで確実であること、室内の清掃などせずにそのままの状態で引き渡せること、仲介手数料がないので諸費用を抑えることができること、売却後も売主の設備保証義務や瑕疵担保責任がないので安心であること、プライバシーの保護につながることがあります。

東京建物不動産販売の売却を依頼するなら気を付けたい2つのデメリット・注意点

東京建物不動産販売に売却を依頼する際に、注意してほしいことがあります。

査定依頼できる都道府県が限られている

東京建物不動産販売は、全国でも大手の会社なのですが、不動産販売は依頼できる都道府県が限られているので注意しましょう。

しかし、東京以外でも営業店舗があるので、首都圏以外にも依頼できる可能性はあります。

営業店舗は下記でもご紹介しているので、どの地域で営業しているのか事前に確認しておくと安心です。

査定額が比較できない

東京建物不動産販売に、不動産の査定を依頼することができるのですが、一社のみの査定結果となるので比較することができません。

売却する場合には、何社かに査定依頼をして比較することも大切です。

いくつかの不動産会社に無料査定を依頼し、査定結果をもとに再度東京建物不動産販売と売却価格について相談することもできます。

不動産一括査定サイトも無料で利用できるので、そちらも比較のために利用してみることをおすすめします。

東京建物不動産販売に売却を依頼した人のネガティブな評判・口コミまとめ

東京建物不動産販売で実際に売却を依頼した人の口コミをみていきましょう。

ネガティブな評判も、今後取引をしていく中で参考になるので、ピックアップしてご紹介します。

●「タワーマンションに住んでおり、転勤のため売却か賃貸かで悩んで、とりあえず東京建物不動産販売に査定を依頼しました。

査定結果の話をしている中で、夫婦ともに舌先三寸で言いくるめられるような感じを受けてしまいました。

サービス内容についても、他社と比べてどれほど有利かと説明を受けたのですが、自宅に帰って公式サイトで内容や条件を確認してみると、売却物件では確実に適用されないサービスもあるので、少し不信感を覚えてしまいました。

事前にこちらでもしっかりと情報を確認して行くべきだったのかなと思いますが、しっかりと信用できる不動産に売却の依頼をしたいと思っていたので、今回は見送ることにしました。」

東京建物不動産販売に売却を依頼した人のポジティブな評判・口コミまとめ

東京建物不動産販売に売却を依頼した人の良い口コミをピックアップしてまとめました。

●「築年数34年で相続したのですが使い道がないため売却を考えていました。

東京建物不動産販売のバリューアップサービスは、5種類の中から好きなタイミングで1つを利用することができます。

私の物件は査定前から傷やヘコミが少し気になっていたので、リペアを利用してみました。

クロスやフローリング、意外と気になる天井の傷などもきれいにしてくださり、それから広告用の写真を撮りました。

すると、購入希望者がすぐにあらわれ、物件がきれいなことを内覧の際にほめていただきました。

他社であれば、リペアにもかなりの費用がかかると思いますし、ラッキーでした。」

●「転勤のため自宅の売却が必要となったので、東京建物不動産販売に査定を依頼しました。

やはり大手ということと、営業歴が長いということで安心して任せられると思ったのが、査定依頼した理由です。

実際に話してみたところ、迅速かつ丁寧な対応だったので、信頼できる会社だと確認し、売却依頼しました。」

●「マンションの売却を予定しており、年度初めに専任媒介契約を締結しました。

人気の地域だったのもあり、2か月で契約完了と、とてもスムーズな取引を行うことができました。

周辺の同じクラスのマンションに比べると6%ほど高い価格で売却することができ、引き渡しの手続きまで滞りなく、普通に首都圏では指折りの優良業者だと感じました。

少し営業担当者が強気な部分もあり、高額査定を出された時点では不安もあったのですが、しっかりとその金額で売却してきたので、頼りになる実力者だと思います。」

東京建物不動産販売で売却を依頼する際のステップを解説

実際に東京建物不動産販売で、不動産の売却を依頼する方法をステップに分けてご説明していきます。

ステップ1:売却の相談

まずは売却の目的や理由などから相談をはじめて、引き渡しの条件なども明確に伝えていきます。

というのも、目的によっては売買の時期が変わりますし、条件によって購入者の選び方にも違いがあるからです。

また相談の際に、売却にかかる諸経費についても確認しておくと安心です。

収入印紙税や仲介手数料、司法書士や測量作業の費用、譲渡所得にかかる所得税や住民税など税金などの諸経費をしっかりとおさえておくことで、見通しやすくなります。

ステップ2:売却物件の調査と査定

売却の目的や条件をもとに、売却価格を査定するための調査をおこないます。

法務局では権利上や法令上に問題がないかを調べていきます。

所有権や土地区画整理区域、日影規制などさまざまなことが分かります。

また専門家による建物の調査を行います。

近隣の物件価格の調査や周辺環境なども調べ上げた結果を踏まえて、売却物件の査定をおこなっていきます。

ステップ3:媒介契約締結

売却が決まったら、東京建物不動産販売と媒介契約を締結します。

媒介契約には「専属専任媒介契約」「専任媒介契約」「一般媒介契約」の3種類があります。

基本的には、どこの不動産に依頼しても同じ契約内容であり、売主がどれかひとつを選ぶことができます。

3つともにメリットもデメリットもあるのですが、それを踏まえて意向に合うものを選んでください。

専属専任媒介契約とは、ひとつのみの不動産に売却を依頼することです。

そのため他の不動産に、同じ物件の売却を依頼することができません。

また、売主の知り合いで物件が欲しいという人がいたとしても、直接契約することはできず、専属専任の不動産を通して売買しなければならない強い縛りのようなものです。

ただ、そのぶん、売却活動の報告義務や契約後にレインズ(不動産流通機構)を登録するなどの義務があるので、早めに売却先が見つかりやすいのです。

専任媒介契約は、専属専任媒介契約とおなじように他の不動産の同じ物件の売却を依頼することができません。

しかし、売主は知り合いなどで物件が欲しいという方を見つけたら直接契約することができます。

仲介手数料が不要になります。レインズに登録する義務や売却活動の報告義務はありますが、頻度などの縛りや緩くなっています。

一般媒介契約は、複数の不動産に売りたい物件を依頼することができます。

さらに、売主の知り合いなど直接買主と契約することができるという3つの中ではゆるめの契約です。

ただし、不動産はレインズに物件を登録する義務や報告義務がないので、売主は売却の進捗情報などが入りにくい状況となっています。

3つの中でどの契約が自分にあっているのか、また売りたい物件に合っているのかよく検討して契約するようにしましょう。

ステップ4:売却物件の販売活動

媒介契約を締結し販売の準備ができたら、幅広く広告展開をおこなっていきます。

見学希望のかたが見つかったら、担当者が立会いのもとで案内をすることもあります。

具体的な販売活動は下記のとおりです。

  • 不動産流通機構「レインズ」への登録
  • 全国の協力会社に情報公開
  • スーモやアットホーム、オウチーノなど人気の不動産ポータルサイトへの掲載
  • 現地でオープンハウス
  • 東京建物グループのホームページへ掲載
  • 東京建物不動産販売と連携している企業の購入検討者への紹介
  • 新聞広告やチラシのポスティング

ステップ5:不動産売買契約

買主が決まったら、不動産売買契約を締結します。

重要事項(売却物件の取引条件など重要な項目について記載したもの。)の説明をじっくりと行い、納得の上で契約の締結となります。

この時に手付金の受け渡しとなります。手付金の金額も売買契約書に明記されます。

何らかのやむを得ない事情で契約解除となった場合には、決められた期間内であれば手付金の放棄、または倍返しで解約することができます。

売主からの解約申し出の場合には、手付金を2倍にして返すのが主流です。

ステップ6:引き渡し前の準備

不動産売買契約を締結後、残代金決済日までに、売主は抵当権抹消登記手続きと引っ越しなどの引き渡し準備が必要となります。

準備を怠ると、契約違反や損害賠償に発展する恐れがあるので、しっかりと準備をすることが大切です。

東京建物不動産販売では、引っ越しなどの手配や住宅設備保証サポートとなどサービスも充実しているので、担当者に相談しながら円滑にすすめていきましょう。

ステップ7:残代金の受領

融資の実行により、残代金の受領を行って物件の引き渡しとなります。

残代金の受領については、登録申請書類の確認、残代金の受領、固定資産税等の清算、関係書類の授受、鍵の受け渡し、諸費用の清算という流れで行っていきます。

専任スタッフのもと、進めていくので安心して大丈夫です。

ステップ8:引き渡し

残代金を受領したら、物件(鍵)を引き渡して売却が完了となります。

不動産売却時に東京建物不動産販売をおすすめしたい人の特徴

不動産売却を予定しており、東京建物不動産販売に依頼するにぴったりの人の特徴としては次の通りです。

売却で心配事が多い方におすすめ

東京建物不動産販売の売却サービスはさまざまな内容があり選択範囲が広いので、例えば水廻りが汚くて心配、貸した方がよいのか悩んでいる、時間がなくて家を片付けられない、保証がついていてほしいなどの心配事をクリアすることができます。

買取サービスもあるので、ひっそりと売却したいという方にもおすすめの不動産です。

営業エリア内に所有物件がある人

査定の対応エリアが決まっているので、そのエリア内であればどなたでもおすすめできます。

東京都、神奈川県、千葉県、愛知県に営業店舗があるのでこの県内であれば査定が可能です。

営業所の場所を先に把握しておくと、実際に依頼するときにも安心です。

やはり営業店舗が遠い場所となると、手続きや相談のさいに毎回店舗に足を運ぶことができないケースもあるので、できるだけ近くにあるほうがよいですね。

買い替えなら、東京建物不動産販売経由で購入するのも一つです

不動産の買い替えは、売却だけの場合よりも少し複雑な面をもっています。

  • 家は売れたけど住みたい条件の家が見つからない。
  • 欲しい家を見つけたけど、自宅が売れないので誰かに買われてしまわないか心配。

など、不安や心配がつきものです。

タイミングが合わずに、買い替えに失敗するケースも少なくありません。

買い替えの際に新しい家を見つけたけど、売却の手続きに時間がかかり購入費用が足りないという場合、東京建物不動産販売では提携している銀行を紹介していただき、つなぎ融資を利用することが可能です。

また、東京建物不動産販売では買取サービスを行っていて、買取の場合にはいくらで売れるか確定するので、次の住まいの購入に向けて資金計画など、スムーズに進めていくことが可能です。

東京建物不動産販売の会社情報

東京建物不動産販売の店舗エリアと会社概要についてご紹介します。

東京建物不動産販売の店舗エリア

東京建物不動産販売の営業店についてのご紹介です。

●リテール営業部…東京都中央区八重洲1-4-16東京建物八重洲ビル9階

●東京湾岸支店…東京都江東区有明1-4-11Brillia Mare有明1階

●目黒支店…東京都品川区上大崎3-1-1目黒セントラルスクエア2階

●新宿仲介センター…東京都新宿区西新宿1‐25‐1新宿センタービルMB1F

●池袋支店…東京都豊島区南池袋2-29-12HF池袋ビルディング2階

●町田支店…東京都町田市中町1-1-16東京建物町田ビル5階

●武蔵小杉支店…川崎市中原区新丸子東3-1204ブリリア武蔵小杉1階

●横浜支店…神奈川県横浜市西区北幸1‐5‐10東京建物横浜ビル6階

●横浜磯子仲介センター…神奈川県横浜市磯子区森2-1-1Brillia City横浜磯子グランドエレベーター棟1階

●津田沼支店…千葉県船橋市前原西2-12-7第一生命ビル1階

●名古屋支店…愛知県名古屋市中区錦2-20-8東栄ビル10階

●営業推進部(賃貸)…東京都中央区八重洲1-2-16TGビルディング7階

東京建物不動産販売の会社概要

●会社名:東京建物不動産販売株式会社

●本社所在地:東京都中央区八重洲1-4-16東京建物八重洲ビル

●法人番号:3011101015098

●電話番号:03-6837-7700(代表)

●資本金:43憶円

●売上高:21,497百万円(2018年度)

●創立:1980年5月17日

●従業員数:406名(2018年12月31日)

●代表者:代表取締役社長執行役員 加茂 正巳

●免許番号:国土交通大臣(11)第2885号

●事業内容:仲介事業、アセットソリューション事業、賃貸事業

●子会社:日本レンタル保証株式会社(賃貸住宅の家賃等の滞納保証を行うサービス。)

●所属団体:(一社)不動産協会

(一社)不動産流通経営協会

(公社)首都圏不動産公正取引協議会

(一社)日本投資顧問業協会

(一社)不動産証券化協会(準会員)

グループ事業については下記のとおりです。

●ビル事業…都市開発、ビル・商業施設運営、建物・設備管理、清掃

●住宅事業…分譲住宅、賃貸住宅、建物・施設管理、清掃

●クオリティライフ事業…シニア事業

●海外事業…住宅事業、コンサルティング事業、都市開発

●不動産ファンド事業…不動産投資商品企画販売、不動産投資サービス

●リゾート事業…リゾートホテル事業、ゴルフ場事業、温浴事業

●アセットサービス事業…アセットサービス事業、駐車場事業

まとめ

東京建物不動産販売は、東京建物グループの仲介部門です。

そのため、建物の構造や不動産に関する専門知識は他社よりも豊富で、顧客もたくさんいるため安心して任せることができる不動産です。

売却の際には、売主向けに安心できるサービスが充実しているので、さまざまな方のニーズに合った売却をすることが可能です。

不動産選びに悩んでいるかたの参考になればうれしいです。

 

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